育成・研修制度
HR理念
「国内外グループ各社の多様な人材を、グローバルなフィールドでたゆみなく育成する」
幅広い事業分野で、さまざまな国籍を持つ日本郵船グループの社員に向けて、一人ひとりが、その持てる能力を最大限に発揮できるようにと、HR(Human Resources)理念を2005年に定めました。次代を担う人材の育成を目指して、
- 1異文化や異質な考え方に対する包容力と柔軟性
- 2明確な目標を自ら設定し、周囲を引っ張っていくことができるリーダーシップ
- 3専門分野に止まらず広い視野を持って全般的な管理業務もこなせるマネジメント能力
の育成に力を注いでいます。
【陸上職社員】
GHRによる人材の有効活用

人事グループGHR※統轄チームと世界各極の人事責任者が連携し、組織・育成計画・育成手段・人材交流の4つの柱に基づく各種プロジェクトを推進しています。
- ※GHR(Global Human Resources)
グローバルに事業展開する当社グループ全体を視野に入れた人事組織
グローバルな地域人事担当者の役割
世界各地に展開する当社グループ会社のグローバルな人材育成において、各地域統轄会社のRHR(Regional Human Resources Representative 地域人事担当者)が重要な役割を果たしています。
RHRが担当地域内各国のグループ会社と本社の掛け橋として、部門や国を超えて、人材育成についての情報共有や意見交換を行い、また本社への提案や報告を通してHR理念の推進と浸透に貢献しています。
人事実態調査「HRサーベイ」の実施
2006年より、国内外グループ社員の人事労務・人材育成に関する定例調査(HRサーベイ)を始めました。各グループ会社と調査結果を共有し、グループ全体で人事課題への認識を深め、改善に取り組んでいます。HRサーベイは社員数などの基礎情報および人事関連の重点的課題に焦点をあてた内容で構成され、毎年調査内容の見直しも行い、2008年からは調査のオンライン化を進め、業務効率化とデータの有効活用を図りました。近年では2007年から実施している、国連グローバル・コンパクトの人権および労働に関する原則の順守状況についての確認に加え、人権に関する研修啓発の実施の有無や、サプライチェーン上での児童労働や強制労働などの人権リスクに対する意識についても確認しています。
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従業員満足度
当社は、全陸上職社員を対象に、年に一度の身上調書を使って、従業員の満足度に関するアンケート調査を実施しています。 同時に、個々の社員の状況、要望、考えなどを把握するために上長面談によるコミュニケーションも大切にしています。

研修プログラム
当社グループは、HR理念に沿ってグループ社員の総合力強化を目指す研修体系「NYKビジネスカレッジ」のプログラム内容の充実を図っています。毎年60種以上の研修が実施され、2021年度は延べ2,228名以上のグループ社員が参加しています。さらに、eラーニングプログラムには国内外合わせて延べ44,696名が参加し、ESG、環境、コンプライアンスなどをテーマとした当社グループの取り組みについて学んでいます。
また、次世代を担う人材が視野を広げ、思考力、リーダーシップ、マネジメント力を強化・伸張させる育成を目的とした、若手から中堅社員を対象とした階層別研修等も実施しています。企業理念”Bringing value to life.”に沿って、ステークホルダーの皆さまに貢献できるグループ社員の育成に、今後も取り組んでいきます。
NYKビジネスカレッジ受講者数(グループ社員含む)

eラーニング受講者数(グループ社員含む)

NYKデジタルアカデミー
企業の持続的な成長において最大の推進力となるのは人材です。
当社グループを取り巻く環境は、デジタル技術をはじめ、従来のビジネスモデルを根本から見直せねばならないほどの大きな変化が起きています。真の顧客ニーズを洞察し、主体性をもって革新・改革に取り組むビジネスリーダーを育成するため、2019年9月にNYKデジタルアカデミーを創設し、本アカデミー修了生は、累計61名になりました。(2023年7月時点)
参加者は約9ヶ月間にわたり座学と演習を通して学びます。演習の中では、自力で社外との関係構築を進めて新規事業の創造に取り組み、これまでに実装へとつながった事例もあります。
不確実性が高まる事業環境を生き延び、新しい時代を築くために、人と組織のエネルギーを高め、社会に新たな価値を提供する事業を創造する力を高めることを目的とした研修プログラムで、当社グループの人材育成の重要な施策の一つとして運営しています。
Global NYK Group Weekの実施
2002年より、当社グループの世界の各拠点から選抜された管理職を対象に年に一度、東京本社にて行う集合研修“Global NYK Group Week”を実施しており、国や会社、部門の垣根を越えたネットワークの構築や、NYKグループ・バリューの浸透を図っています。また、NYK社長との直接対話や、経営陣への提言プレゼンテーションなどを通じて、事業運営への参画意識を高めることも目的としています。
グローバル企業として、社員の多様性と挑戦する気概を尊重し、人材育成に力を注ぎ、夢と誇りを持って働ける日本郵船グループを目指しています。


社内資格「運航マイスター制度」
当制度は、安全運航の徹底、運航効率の向上を図るオペレーターの育成を目指して2009年度に設けられた社内資格制度です。受験対象は当社運航船のオペレーション経験者で、海外現地法人にも門戸を開いています。認定資格取得のためには研修の受講と筆記試験の合格が必要です。グループ全体の資格認定者数(累計)は、プラチナ15人、ゴールド177人、シルバー318人の計510名となりました(2022年3月末現在)。
運航マイスター認定者数

【海上職社員】
当社独自の統一基準で船員を育成
船舶を安全に運航するためには優秀な船員を確保・育成することが重要です。船員の多国籍化が進む当社グループでは、すべての船員を独自の統一した基準で育成するために、三等航海士、三等機関士から船長、機関長に至るまで、それぞれの職位で必要な知識・技能を明確化し、「NYKマリタイムカレッジ」という研修体系を整え、船員を育成しています。

船員教育プログラム
より高いレベルでの安全運航と環境保全を達成するためには、船舶といったハードの改善やシステムの強化だけでなく、それを動かす「ヒト(船員)」の育成が不可欠です。当社では、当社グループの運航船の船員に要求する知識・技術の要件を「NYK Requirements」として定め、幅広い技術や高い専門性を習得するための船員教育プログラム「NYKマリタイムカレッジ」を整え、船員育成を進めています。新人船員へのOJT※1教育をはじめ、各船に当社開発のeラーニングプログラム“NYK-STARS※2”を導入し、船上でのスキルアップを図っています。陸上においては、世界各地の研修所および船舶管理会社において当社グループ統一の教材・カリキュラムを用いた講義やシミュレータを利用した高度な訓練を行っています。また休暇中の船員がオンラインで研修を受講できる"HELMS※3"を運用し、渡航制限下でも船員教育を継続できる体制を構築しています。
- ※1OJT
On the Job Training - ※2NYK-STARS
NYK-Shipboard Training and Assessment Record System
自動車専用船用のPCC-STARSなどの荷役に特化した船種別のSTARS、ディーゼルエンジン・スチームタービンエンジンなどの機関関連のSTARSなど、さまざまな種類がある - ※3HELMS
Handy E-Learning Management System
NYKマリタイムカレッジ受講者数(国籍別)

- ※新型コロナウイルス感染症の影響により2019年度末より研修所で実施する講義が減少しています
- ※2021年度は"HELMS"の受講者が増加しました
NYKマリタイムカレッジは、船員の国籍や研修受講地にかかわらず、全世界 で均一な研修プログラムを提供し、効果的に技能向上を図れる仕組みです。