その他イニシアティブ
当社グループは、"Bringing value to life."という基本理念の下、持続可能な社会の実現に貢献すべく
国際的なイニシアティブに積極的に参画・賛同しています。
| 分野 | ロゴ | イニシアティブ・団体名 | 活動内容 |
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| 海事 | 
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乗組員の健康と乗組員交代に関するネプチューン宣言 | 2021年1月署名。新型コロナウィルス感染症による前例のない船員交代の危機に終止符を打つため850以上の企業・団体が参加 |
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The Maersk Mc-Kinney Moller Center for Zero Carbon Shipping | 2020年7月参画 | |
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シップリサイクル情報開示プラットフォーム「Ship Recycling Transparency Initiative (SRTI)」 | 2021年5月 邦船社として初めて参画 | |
| 気候変動・脱炭素 | 
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気候変動イニシアティブ「Japan Climate Initiative」 | 2018年9月参画。 2021年11月、COP26内で同イニシアティブ主催のイベントを開催。当社は2050年までの脱炭素社会の実現に向けた取り組みを発信 |
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（一社）日本経済団体連合会（経団連） 「チャレンジ・ゼロ宣言」 |
2020年3月参画。 経済産業省、経団連、NEDOが推進する「ゼロエミ・チャレンジ企業」に選定 |
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国際イニシアティブ「Science Based Targets Initiatives (SBTi)」 | 2018年6月 当社グループの温室効果ガス排出削減目標に対する認定を取得 | |
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気候関連財務情報開示タスクフォース(TCFD) | 2018年12月 最終提言への賛同表明。 2019年5月「TCFD コンソーシアム」に加入 |
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| ー | 国際海運GHGゼロエミッション・プロジェクト | 2018年8月参画。海運・造船・舶用の各海事産業界や研究機関・公的機関等と連携し、国際海運のゼロエミッションに向けたロードマップを2020年3月に策定・公表 | |
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非営利団体企業連合「Getting to Zero Coalition」 | 海運の脱炭素化実現に向け2018年10月に発足した企業連合。当社は2019年10月に日本の海運会社として初めて参加。 2021年9月には同連合による各国政府への行動喚起提言「Call to Action for Shipping Decarbonization」に賛同 |
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| ー | 国際共同イニシアティブ「Green Corridors」 | 2021年10月賛同。 COP26にて公表された、特定の国際基幹航路でゼロエミッション船を実現させ、世界での海運脱炭素化の促進を目指す多産業間イニシアティブ。 同じくCOP26にて発表された海運ゼロエミッション実現に向けた多国間の政策枠組み「Clydebank宣言」に基づくイニシアティブ |
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CO2回収・貯留技術の国際シンクタンク「Global CCS Institute」 | 2021年7月加入。 CO2 shipping Working Group にも参加 |
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| 水素 | 
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Hydrogen Council（水素協議会） | 水素に関する世界最大のグローバル・イニシアティブとして2017年1月、ダボス会議にて発足。 2020年7月 海運会社として世界で初めて参画 |
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水素バリューチェーン推進協議会(JH2A) | 2020年12月に参画 | |
| アンモニア | 
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（一社）クリーン燃料アンモニア協会（旧称グリーンアンモニアコンソーシアム） | 2019年4月に前身であるGACに参加。2021年6月より同協会理事に就任。燃料アンモニア国際会議において当社執行役員が2021年より登壇 |
| 環境保全 | ー | 世界自然保護基金WWF | 2005年より参画。 米国環境団体ナショナル・マリン・サンクチュアリ―・ファウンデーション（National Marine Sanctuary Foundation）が運営する北米西岸における船舶の減速航行プログラム“Protecting Blue Whales and Blue Skies”において金賞を受賞した際、受領したインセンティブ1万米ドルを気候変動対策を含めた環境活動への充当を目的にWWF米国支部へ寄付 |
| 生物多様性 | ー | （一社）日本経済団体連合会（経団連） 「生物多様性宣言イニシアチブ」 |
2009年12月より参加 |
| ー | （一社）日本経済団体連合会（経団連） 「生物多様性民間参画パートナーシップ」 |
2010年10月より参加 | |
| ー | ANEMONEコンソーシアム | 2022年6月発起メンバーとして参画。東北大学を中心に企業やNPO、学術学会等13主体を発起人として設立され、環境DNAの大規模観測網「ANEMONE」（All Nippon eDNA Monitoring Network）を活用した自然共生社会の実現を目指している | |
| ダイバーシティ | 
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30% Club Japan（サーティパーセントクラブ・ジャパン） | 2022年2月より参加 |