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社長と船長・機関長が「安全運航」で意見交換
-船陸の積極的連携で最大ミッションの徹底目指す-

2016年9月2日

当社は8月24日、東京都千代田区の本店で代表取締役社長の内藤忠顕をはじめとする役員と船長・機関長計6名の懇談会を開催、当社が運航、管理する船舶の安全運航について活発な意見交換が行われました。

この懇談会は例年7月1日から実施している安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se」(注1)活動の一環として、「安全環境対策推進委員会」(注2)の委員長である社長自らが船舶運航の現場にいる船長・機関長と直接意見を交換し、より実効性の高い活動につなげることを目的としています。

社長から「経営環境が厳しい今こそ、守りに入らず常に攻めの姿勢で、きらり技術力(注3)を現場に浸透させることでさらに安全性を高めてもらいたい。船内はもちろん、船陸間の積極的なコミュニケーションが非常に大事。現場から気づき、提案などをどんどんあげてほしい。」と要請しました。

当社は今回行った懇談会以外にも、船種ごとに管掌役員と船長・機関長の懇談会を定期的に開催し、経営層と現場が一体となりシームレスな安全への取り組みを展開しています。
 
当社は、安全運航徹底をすべてのステークホルダーのための最重要課題と位置付け、中期経営計画“More Than Shipping 2018~Stage2 きらり技術力~”で掲げた安全・環境分野の先進企業を目指し、今後とも安全管理体制のさらなる強化に努めていきます。


(注1)安全キャンペーン「Remember Naka-no-Se」
1997年7月のダイヤモンドグレース号の油流出事故を教訓として、毎年7月1日から2カ月間、安全運航の重要性をすべての役員と社員が再確認するキャンペーン。
 
(注2)安全環境対策推進委員会
安全対策および環境問題に関する社内最高意思決定機関。社長を委員長として2001年4月に設置。

(注3)きらり技術力
中期経営計画“More Than Shipping 2018”で掲げた、業務改善や付加価値サービス・品質の提供など広義の技術力により他社との差別化を追求する活動。

以上

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