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日本郵船について

海・陸・空をまたぐグローバルな総合物流ネットワーク

国際的な海上輸送を中心とした総合物流事業、LNG輸送や海洋事業などのエネルギー輸送、自動車やドライバルク輸送など、多彩な事業を展開する日本郵船。私たちは、グローバルに広がる海・陸・空の輸送網を活かしながら、より差別化された価値を提供する企業へと進化しようとしています。

運航船舶数 830 運航船舶数 830 運航船舶数 830

日本郵船は、膨大な数の船舶を、七つの海、五つの大陸を巡る形で運航し、世界の産業や人々の暮らしを支えています。コンテナ、原材料(鉄鉱石・石炭・チップ)、エネルギー資源(原油・LNG・LPG)、自動車といった積荷の種類に応じた船舶830隻を運航しており、その規模は世界でもトップクラス。日本郵船の圧倒的な輸送力を示しています。

全世界拠点数 233 全世界拠点数 233 全世界拠点数 233

日本郵船は、世界中に多くの拠点やグループ会社を抱え、グローバルに事業を展開しています。そうした世界各地の拠点には、多様な国籍・文化的なバックグラウンドを持つ5万5千名以上の社員が在籍しており、彼らとともに様々な業務や課題に取り組む中で、日本郵船の社員は国際的に活躍できる能力を身に付けていきます。社員のうち5人に1人が持ち回りで世界各国の拠点に駐在。ジョブローテーションを通じて、海外での業務を経験しながらキャリアアップを図っています。

自動車専用船隻数 108 自動車専用船隻数 108 自動車専用船隻数 108

日本郵船は、110隻という世界最大の自動車船隊を有しており、また自動車輸送のキャパシティにおいても世界No1。数ある世界中の海運会社の中でもトップの輸送シェアを占めています。日本郵船の自動車船隊は、自動車メーカーのビジネス戦略などを考慮しながら柔軟に運用が図られており、数ばかりでなく質においても、「新たな輸送ニーズへの対応」や「燃費・環境性能の高さ」において先進的な船型を開発するなど、競争力の強化が図られています。

物流事業拠点数 513 物流事業拠点数 513 物流事業拠点数 513

日本郵船は、欧州・米州・日本・東アジア・南アジア・オセアニアなど、世界の主要地域を網羅する強力な物流ネットワークを構築しています。海上輸送だけではなく、航空・陸上輸送や輸出入通関などを組み合わせて総合的かつ国際的な物流サービスを実現。そして、「海運業+α(プラスアルファ)」としての事業も着々と展開しており、例えば、倉庫における在庫管理・物流加工なども一貫してサポートする付加価値サービスの提供など、グローバルビジネスにおけるサプライチェーン全体の最適化に貢献する企業としてプレゼンスを高めています。

世界トップクラスの確固とした事業基盤

前提として海運業は、船のマーケットや為替相場、燃料油の価格変動などの影響を受けやすく、安定的に業績を伸ばすことが難しい業種です。
その中で、日本郵船の売上高は日本No.1、世界の物流企業の中でもトップクラスの規模を誇っています。

年度別売上高の推移
連結売上高:2兆1,832億円2018年3月期決算

多様な事業がもたらす競争優位性

業績が市場環境によって大きな影響を受ける海運業界にあって、日本郵船が他企業と大きく異なるポイントといえるのが、多様な事業で強固なポートフォリオを形成していることです。日本郵船は海運(Shipping)の分野だけでなく、事業領域を広く持つことを基本方針としています。そのことにより、いかなる市況にあっても、安定した経営基盤を確保することができます。「海運業+α(プラスアルファ)」を掲げて、LNG・海洋事業など新分野への重点投資により本業を軸とした多角化を進めることで、さらなる競争力の強化に取り組んでいます。

セグメント別売上高構成比率(2013年度実績)

世界のバリューチェーンを日本郵船がつなぐ

素材・原料

素材・原料

暮らしや産業を支える原材料やエネルギーを支えています。具体的には原油、LNG(液化天然ガス)、鉄鉱石、石炭、木材チップ、大豆、小麦、とうもろこし、などが挙げられ、世界中の海を渡って生産地から消費地への届けています。

  • 鉄鉱石専用船
    ケープサイズバルカー
  • LNG専用船
    LNG専用船

中間原料・中間製品

中間原料・中間製品

それ自体は直接使われなくとも最終製品・サービスには不可欠となる、あらゆる中間原料・中間製品を輸送しています。具体的には、鋼材、ステンレス、アルミニウム、パルプ、紙、半導体、建設機械、鉄道車両、プラント設備などを運んでいます。

  • 在来船
    在来船
  • モジュール貨物輸送船
    石油製品船

最終製品

中間原料・中間製品

日本の貿易において、海運業の果たす役割は大きく、重量ベースで99%以上を担っています。具体的には食品、飲料、衣類、電化製品、自動車、家具などが挙げられます。私たちの身の回りにあるもののほとんどは船で運ばれているのです。

  • コンテナ船(NYK Container Line)
    コンテナ船
  • 自動車専用船
    自動車専用船

未来を見据えた成長事業

「低炭素社会に不可欠なクリーンエネルギーの普及へ貢献する」あるいは「グローバルなビジネスの発展を支える」
日本郵船は、社会課題やビジネスニーズをとらえながら、未来への基盤となる事業に力を注いでいます。

エネルギー輸送事業

日本を支えるエネルギーのバリューチェーンを担う

海洋事業

海洋事業における日本郵船グループのバリューチェーン
成長への布石として、海洋資源開発に参入

原油やガスの採掘は、今後海底油田へとシフトしていくと考えられており、海洋資源開発の重要性はますます高まっていきます。

日本郵船では将来的な事業の柱として2008年から海洋事業に参入。資源の探査~掘削を行うドリルシップ、洋上で石油・ガスの生産・貯蔵・積出を行うFPSO(Floating Production Storage and Offloading)や貯蔵・積出を行うFSO(Floating Storage and Offloading)、陸上の貯蔵基地または精製基地までのピストン輸送に使われるシャトルタンカーなど、既にバリューチェーンの要所に進出し、成果をあげています。

海洋事業の詳細はこちらでご覧になれます
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海洋事業

LNG輸送事業

需要の増加・多様化に対応し、世界一のLNGキャリアへ

石油から天然ガスへの燃料転換の進展に、北米で起きているシェール革命も加わり、LNG輸送の需要は世界的な規模で大きく伸長しています。今後も需要の増加が見込まれるLNG輸送において、日本郵船は、インド・中国・豪州・米国・ロシア・アフリカといった各国の輸送プロジェクトに積極的に参加しています。

また日本郵船にとってLNG輸送は、お客さまとの長期的な信頼関係をベースに輸送契約を結ぶという意味でも、重要な事業です。日本郵船は、これまでに蓄積してきた知見をもとに、より安全で最適なLNG輸送を提案し事業の拡大をはかっていきます。

LNG輸送事業の詳細はこちらでご覧になれます
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LNG輸送事業

自動車輸送事業

自動車船

No.1キャリアのポジションを堅持

世界No.1の自動車輸送シェアを誇る日本郵船では、世界最大級110隻の自動車船隊で自動車の海上輸送を担っています。自動車の市場に大きな変化が起こっている中、その変化に柔軟に対応し、競争力を向上。合わせて、積載量を増加させつつも最新の省エネ技術でCO2排出量を大幅削減することができる次世代型自動車専用船の開発・投入などの計画も推進しています。また、自動車だけでなく、建機や重機など新たな輸送ニーズに対し、建設機械の効率的な輸送が可能な船型の開発を進めるなど、積極的に取り組んでいます。

自動車船事業の詳細はこちらでご覧になれます
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自動車船

自動車物流

一歩進んだ高付加価値サービスを提供

お客さまのニーズに合わせ、従来の海運業では踏み込まなかった領域に挑戦しているのが自動車物流事業です。

工場からディーラーまで完成車を輸送するためには、海上輸送だけでなく、陸上輸送、自動車専用ターミナル、納車前点検などの付加価値サービスが必要となります。

日本郵船では、差別化戦略のひとつとして、自動車物流事業に力を入れ、お客さまのニーズにきめ細かく対応する体制を整えてきました。現在では世界各地で39ヶ所の自動車物流拠点を有し、自動車専用船による海上輸送事業との連携により総合的なサービスを提供しています。

自動車物流

日本郵船の会社概要

人材も、資金も、そしてネットワークも。豊富な経営資源をもとに、海運を核とした多角的な事業をグローバルに展開する日本郵船。私たちは今後もビジネスの大海原に向けて逞しく航海を続けていきます。

創業 1885年10月1日
設立 1885年9月29日
資本金 1,443億円
代表者 代表取締役社長 内藤 忠顕
従業員数 1,710名(2018年3月末現在)
事業内容 国際的な海上運送業を主とした総合物流事業および客船事業、ターミナル関連事業、海運周辺事業、不動産業、その他の事業など。
事業所
本店
東京
支店
横浜、名古屋、関西、九州
海外在勤・現地法人
ニューヨーク、ロサンゼルス、ロンドン、アントワープ、サンクトペテルブルグ、シドニー、サンパウロ、香港、バンコク、上海、シンガポール等主要都市約48箇所
業績の推移
決算期 売上高 経常利益 当期純利益
2016年3月 22,723 601 182
2017年3月 19,238 10 △2657
2018年3月 21,832 280 202

(単位:億円)※連結ベース

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