日本郵船株式会社（以下「当社」）は5月29日、本店（東京都千代田区）で「Global Tanker Quality Meeting 2026（グローバルタンカー品質管理会議、以下「本会議」）」を開催しました。
本会議は、オイルタンカーや液化天然ガス（LNG）船、液化石油ガス（LPG）船などの液体ばら積み輸送分野に携わる当社グループ内外の船舶管理会社を対象に、エネルギー事業本部船隊の安全運航と品質管理の向上、業界全体の信頼性向上を目的として、2015年から継続的に開催しています。当日は船舶管理会社及びその他関係者含め総勢40名が参加しました。

本会議は、石油会社国際海事評議会（OCIMF）（注1）の検船プログラムSIRE 2.0（注2）の導入から2年近く経過したことを踏まえ、検船での主な指摘内容の傾向を考慮した運航品質の向上や、高齢船の品質維持に対する各船舶管理会社の取り組みをテーマとしました。

現場で直面している課題や各社の取り組み事例を共有しながら、今後の改善に向けた考え方や方向性について、現場目線での実務的な意見交換や活発な議論が交わされました。これによりSIRE 2.0検船対応における留意点や船舶管理手法について理解を深めました。

当社は今後も、本会議を通じた情報・意見交換を継続し、エネルギー事業本部船隊の品質および安全レベルの一層の向上を図ります。加えて、引き続き関係各社と連携しながら、現場の実態を踏まえた実効性の高い取り組みを推進し、エネルギー輸送の信頼性向上に貢献していきます。


（注1）石油会社国際海事評議会（Oil Companies International Marine Forum：OCIMF）
石油会社が中心となり1970年に設立された自主的な国際団体。原油や石油製品などの海上輸送における安全性と環境保護の向上を目的に、運航や設備に関する優れた取り組みをまとめ、業界全体の水準向上を推進している。
https://www.ocimf.org/ja/

（注2）SIRE(Ship Inspection Report Programme)
石油会社国際海事評議会（OCIMF）が運営するタンカーなどの安全性評価を目的とした検船プログラム。2024年9月より「SIRE 2.0」に移行。検船プロセスをデジタル化・高度化したことで、船舶の状態だけでなく、乗組員の行動や運用体制なども含めた実態に即した安全評価を行うことができる。
https://www.ocimf.org/programmes/sire-2-0