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    ―環境規制に確実に対応し、燃料消費量も最適化―
 
 

燃料油の硫黄分を船上でも分析可能に
―環境規制に確実に対応し、燃料消費量も最適化―

2018年10月17日

 当社と当社グループの日本油化工業株式会社は、株式会社堀場製作所に依頼し、陸上分析機関で使用されている硫黄分析計を改良して船上で燃料油の硫黄分を測定できる専用機を開発しました。当社はこの分析計を当社運航船に導入し、船舶から排出される硫黄酸化物(SOx)濃度の規制対応の徹底および低硫黄燃料油の最適使用に取り組みます。

1. 背景
 欧州、北米等の周辺海域には大気汚染防止を目的としたEmission Control Area(ECA)が設定されており、当該海域を航行する船舶に対しては硫黄分0.1%未満の燃料を使用することが義務付けられています。
 そのために機関士は、各タンク・配管内の硫黄分濃度が確実に0.1%以下となるまでの所要時間を算出し、ECA入域前の適切なタイミングで燃料油の切り替え作業を行います。しかし、船上で使用燃料の硫黄分を実測できれば、法令遵守に関して確実に対応できる上、切り替えるタイミングも最適化できるという多くの機関士から寄せられた要望のもと、陸上分析機関で使用されている硫黄分析計を改良し、船上で使用可能な簡易な硫黄分析計を開発しました。

2. 船上簡易硫黄分析計の概要
 C重油から軽油まで幅広い種類の燃料の硫黄分計測が可能です。埃等が混ざることを防ぐためサンプルの専用容器を使い捨て方式とし、陸上分析機関と同様の高い精度を保ちつつ持ち運びが容易な形状にすることで船上での使用を可能にしました。
 これにより、ECA入域前に燃料油中の硫黄分濃度が確実に0.1%以下となっていることを船上で実測できるほか、従来は理論値にすぎなかった燃料供給ライン内の硫黄分濃度が0.1%以下となるまでの所要時間を実算することができます。

3. 今後の展開
 この分析計を活用することで、SOx規制遵守を強化します。また、今後さまざまな船型の計測データを蓄積し、分析することで、燃料切り替えタイミングの最適化と切り替えにかかる燃料消費量の削減を目指します。
 グローバルに事業活動を行う当社グループにとって、地球環境問題は最重要課題の一つです。今後も環境規制に真摯に対応するとともに、本年3月に発表した中期経営計画“Staying Ahead 2022 with Digitalization and Green”に基づき、新たな価値創造を通じて企業と社会の持続的な発展と成長を目指します。


左:低硫黄のマリンガスオイル(MGO)
右:重油(HFO)


 

船上簡易硫黄分析計 SLFA-60

<参考情報>
日本油化工業株式会社
本社:横浜市中区
代表取締役:釜田 和利
株主:当社 95%、郵船商事株式会社 5%
ウェブサイト:http://www.nipponyuka.jp/

株式会社堀場製作所
本社:京都市南区
代表取締役:足立正之
ウェブサイト:http://www.horiba.com/jp/
以上

 

 
掲載されている情報は、発表日現在のものです。
その後、予告なしに変更される場合がございますので、あらかじめご了承ください。