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中期経営計画を振り返って

日本郵船グループは、事業環境や社会状況の変化に応じて中期経営計画を策定し、“安全・確実な「モノ運び」を通じ、人々の生活を支える” という基本理念の実現を目指し続けています。

<NYK21 新世紀宣言 2000~2002年度/実績/・中国市場における事業拡大/・欧米企業の買収による経営基盤拡大/・グループ内統合によるシナジー創出><NYK21 Forward 120 2003~2004年度/実績/・中国での完成車専用ターミナルへの参画/・自動車関連ビジネスの拡大/・新規ビジネスの創出/・着実なコスト削減><New Horizon 2007 2005~2007年度/実績/・最終年度で史上最高益を達成/・船隊整備計画の遂行/・物流事業のグローバル展開/・環境問題への取り組み加速><New Horizon 2010(見直し)+宜候プロジェクト 2008~2010年度>

“New Horizon 2010”、「宣候プロジェクト」振り返り

2008~2010年度を対象とした中期経営計画 “New Horizon 2010” では、「成長」「安定」「環境」を3つの基本戦略と定め、各部門・事業が目標達成に努めて企業価値向上を図りました。

“New Horizon 2010” を遂行する中で、2008年9月のリーマン・ショック、それに続く世界経済の混乱など、日本郵船グループを取り巻く事業環境に大きな変化が生じました。これに対応するため、2009年1月に緊急構造改革「宜候プロジェクト」が策定され、2009年10月には “New Horizon 2010” の見直しが行われました。約5万人のグループ社員が一丸となって「宜候プロジェクト」完遂に向け取り組んだ結果、数値目標を達成し、1000億円以上のコスト削減を実例するなど、大きな成果が得られました。