難燃性の舶用燃料油への対策マニュアル策定 〜先進的な取り組みを実施〜
2008年9月1日
当社と当社グループ会社の日本油化工業株式会社（本社：神奈川県横浜市、取締役社長：掛谷茂）はこのたび、難燃性燃料油によって舶用エンジン（ディーゼル機関）で発生する問題の予防対策マニュアルを国際的に先進的な試みとして策定して事故予防活動を開始しました。対策マニュアルで燃料油の着火や燃焼の度合いに応じた対応方法を明記することで、エンジンの不具合発生を未然に防ぐことが可能となります。
■対策が必要な理由
難燃性燃料油（一般的なものに比べ、着火しづらく、かつ燃えにくい燃料油）はエンジンに重大な問題を生じさせ、時として本船スケジュールに遅れや、莫大な修繕費用を発生させます。当社グループでは2007年度に難燃性と疑われた燃料油がサンプルとして採取した200件中、64件存在しました。何も対策を講じない場合、当社グループ試算では難燃性燃料油によるトラブルで発生する修繕費用は年間約1.7億円と推定しています。
一方、現在難燃性燃料油を定める国際規格は存在していません。そのため、エンジントラブル防止と安全運航のために当社グループは独自に基準を確立しました。
■対策マニュアル作成方法
2005年から2007年に燃料油のサンプル500件を収集して定容燃焼試験装置（図参照）を用いて着火性・燃焼性のデータを分析しました。
■事故予防方法
| （1） | 補油された燃料油に対し、定容燃焼試験装置で分析を実施。 |
| （2） | 難燃性が察知された場合、当社策定の対策マニュアルに従って（1）エンジンの運転管理強化、（2）エンジンの調整による着火時期の変更、（3）良質な燃料油との混合などを行う。 |
■予防対策による効果
今回の予防対策によって、エンジン周りのトラブルを大幅に減らすことが可能となり、年間では2億円を超えるコスト削減を見込んでいます。
今回の対策マニュアルをもとに当社グループは、着火性・燃焼性を国際規格の指標に導入するよう働きかけ、舶用燃料油に起因するエンジントラブルの低減に積極的に取り組み、安全運航と環境保全を重要視した企業活動を行っていきます。
図：定容燃焼試験装置
以上
その後、予告なしに変更される場合がございますので、あらかじめご了承ください。