陸上で働く
- グローバルな人材育成
- 育成・研修制度
- ワーク・ライフ・バランス
- 陸上の労働安全衛生
育成・研修制度
研修制度の充実
日本郵船グループでは、陸上で働く社員の総合力強化を目指した研修体系「NYKビジネスカレッジ」を毎年充実させています。2011年度は70種類を超える研修を実施し、3,000名以上のグループ社員が参加しました。ますます加速するグローバル化に対応するため、シニア層に対しては海外事業運営力をつけるために「経営戦略」「投資評価・企業価値評価」「自己現状理解・ビジョン策定」研修を実施。また、若手層に対しては英語以外に中国語やポルトガル語研修を実施しました。2012年度も引き続き、ステークホルダーの皆さまが当社グループ社員に求める資質を念頭に置きながら、さらに内容を高めていきます。
運航マイスター制度
| 資格名 | 取得者数 |
|---|---|
| プラチナ | 6名 |
| ゴールド | 52名 |
| シルバー | 73名 |
| 総計 | 131名 |
※2011年度までの累計
本船運航能力のレベルアップを目的として2009年度から「運航マイスター制度※1」を導入しています。運航についての理解を深めることで、さらなる安全かつ効率の良い運航を実現していきます。
※1 運航マイスター制度
陸から海をサポートする船舶運航業務における社内資格制度。経験・能力に応じてシルバー・ゴールド・プラチナ・マイスターの4等級に分類。最高資格であるマイスターは、営業・安全・環境面を含めた中長期的な視野を持ち、国際ルールの動向も把握できる人材に位置付けられる。
総合物流人事交流
日本郵船グループでは、総合物流戦略の一環として、2009年7月よりグループ会社間での本格的な人事交流を開始しました。総合物流事業の成長の鍵は、創意工夫によって付加価値を生む人材力にあります。事業部門・グループ会社間の枠を超えた「海・陸・空」の各分野に精通した人材育成により、競争力のある組織づくりを目指しています。また、グループ合同での業務研修の充実や営業担当者への研修を強化し、営業力の向上をはかっています。
枠を超えた協力体制で最適なサービスを提供します
総合物流戦略としての人材交流で、NYK Container Line(株)に勤務しています。旧郵船航空サービス(株)では輸入を担当していましたが、現在は定期コンテナ船の欧州・太平洋航路にて輸出の営業をしています。市場が安定しない中で、お客さまからの信頼や満足を維持（獲得）していくことの難しさを感じる一方で、ほかのグループ会社との交流の機会も増え、キャリアのみならず人のネットワークも広げることができ、大変貴重な経験となっています。今後は、世界各地に広がる日本郵船グループの一員として枠を超えて協力し合いながら、お客さまに最適なサービスを提供することを目指していきます。
郵船ロジスティクス(株)より出向
NYK Container Line(株) 営業部 第一営業グループ
秋田 誠司 Seiji Akita
組織・職場の活性化
2009年度から人材育成を主眼に置いた新人事制度を開始しました。新制度では、合議による絶対評価決定プロセスを導入し、その過程での議論を直属上長から本人にフィードバックすることで、本人のさらなる成長加速を目指します。また、2009年度からは船舶運航業務のグループ内資格制度である運航マイスター制度の運用を開始し、グループ全体での組織競争力の向上に努めています。
今回得た知識や経験を、後輩にも伝えていきたいです
前部署の自動車船グループでは、運航担当者全員の資格取得を目指し、海技者※1の方による勉強会をするなど、入念に準備をしました。日々の運航業務で身につけてきた知識を総括することで、現在の自身のレベルを把握し、また、これからどの分野の知識を深めれば、さらに安全で効率の良い運航につながるかを知ることができ、良い機会となりました。現在はバルカーという別の船種の運航・営業を担当していますが、前部署で学んだ知識を基盤に、バルカーに関する知識を勉強しながら仕事に取組んでいます。今後は、知識や経 験を積極的に後輩に伝えて、全体の底上げをはかりつつ、自分自身もさらに上のレベルを目指して貪欲に学んでいきたいと思います。
製鉄原料グループ 海外ドライバルク第一チーム
横田 愛 Ai Yokota
※1 海技者
船舶職員として必要な技術を持った者。
ここでは、陸上勤務中の海上社員（航海士・機関士）。
NYKメイト ネットワーク（メンタリング・プログラム）
2005年11月からメンタリング・プログラム “NYKメイト ネットワーク” を導入しています。先輩社員（メンター）が、後輩社員（メンティ）の課題達成や意欲促進など、いろいろな側面で支援する人材育成手段です。メンターには、研修などを通じて、メンタリングに関する知識やスキルの拡充をはかっています。多くの社員の参加が組織全体の活性化にもつながっています。