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陸上で働く

陸上の労働安全衛生

新型インフルエンザ対策

新型の呼吸器系疾患が発生しているとの情報から、あらかじめ作成していた行動計画に従い、本社対策本部を設置。国内外のグループ会社にも対策本部を設置し、各国・各社の状況を把握。本社対策本部に情報を集約し、高病原性の新型インフルエンザを想定して作成した行動計画を実際の状況に合わせ柔軟に見直し、対策を実施しました。


労働安全衛生への取組み

社員が健康にいきいきと働けるように、心身の健康管理に取り組んでいます。健康診断では、法定項目に当社独自の項目を加えて実施しているほか、産業医による「生活習慣病予防」の講義を行うなど、メタボリックシンドロームの予防啓発に努めています。
毎月実施される「快適オフィス委員会」では、社内労働環境や健康管理に関わる問題について、産業医を含む労使の意見交換を通じ、タイムリーに改善対応ができる体制となっています。


メンタル・ヘルス

社員の心の健康をサポートするため、社員自身でストレスチェックができる、インターネットを利用したストレスマネージメントツールを導入しています。毎月変わる特集やさまざまな学習用コンテンツで、ストレスマネージメントをうまく行うことができるように学習することもできます。
また、医務室には精神科医を配置し、直接面談またはメールや電話での相談も可能な体制を整えるとともに、同じ医師によるメンタルヘルスの講義を社内研修でも行っています。また、健康保険組合と会社で委託している社外相談窓口では、社員・家族問わず相談を受け付けています。


災害時安否確認システムの導入

本社ビル
日本郵船 本社ビル

日本国内で事業所や関連施設に被害が出る程の大きな地震が発生した場合、社員の安全をいち早く確認し、また業務のスムーズな再開を促すために、安否確認システムを導入しました。震度6弱以上の地震が発生すると、安否確認メールが社員に送信され、メールに返信またはメール内に記載されているURLへ接続して本人や家族の安否を報告します。また、業務再開には当社だけでなく、グループ会社の協力も不可欠なことから、当社グループ会社全社員の安否を確認できる体制を取っています。