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陸・空での取組み

オフィスでの取組み

オフィス

2008年の本店リニューアルと共に、ワークスタイルの変革と社員の工夫でオフィスの省エネ活動に取り組んでいます。
また、社員やその家族も参加するような環境活動の実行、海外グループ会社でも様々な取り組みがなされています。

アイコンの説明

  • 温暖化対策温暖化対策
  • 大気汚染対策大気汚染対策
  • 海洋汚染対策海洋汚染対策

本店オフィスでの取り組み

温暖化対策

CO2排出量削減に向け、2008年度からは、各年度初めに具体的な目標値とアクションプランを策定し、その達成にむけた取り組みを継続しています。

その中でも特に、重点項目としているのが、ブラインドの活用と空調運転の最適化です。

ブラインドを下ろしておくことで、夏は、外からの熱をさえぎり、また、室内の冷気を外に逃がすことを抑え、同様に、冬は、外からの冷気をさえぎり、室内の暖気を外に逃がすことを抑えます。

日中は羽を水平にし、外光も取り入れます。

帰宅時は、羽を閉じた状態にして
翌朝の空調運転の負荷を和らげます。


広いオフィス内の温度を常に快適に保つのは至難の業です。効率よく快適な環境を保つため、アイデアを出し合い、ビル管理側と検討を重ねています。

各部屋の温度管理の様子

定期的にオフィス内の温度も計測し、収集したデータから最適な空調運転方法を模索します。


LED、順次導入中

温暖化対策

2009年10月、社員クラブの電球をLEDに変換したのを皮切りに保養所など、社有関連施設で順次LEDへの変換を行っております。

本店ビルでは、2010年7月にLED蛍光灯のトライアルを実施しました。
結果、大幅な電力使用量削減の効果が確認できましたので、2011年夏、本店ビル内の蛍光灯も、そのほとんどをLED蛍光灯に変換しました。

電力供給量不足の対策として、間引きや消灯の呼びかけを実施した効果もあり、電灯のための電力使用量は、2011年夏、例年の約6割も削減できました。


社内業務用に電気自動車 i−MiEV を導入

温暖化対策

当社は、環境対策の一環として、都市環境にやさしい三菱自動車工業(株)の次世代電気自動車(EV)「i-MiEV(アイミーブ)」を社内の業務用として5台導入しました。2台は本店オフィスと都内グループ会社間の業務用車とし使用します。これは走行距離から夜間充電で対応可能なため普通自動車からの切り替えを決定したものです。横浜支店や名古屋地区グループ会社でオフィスと各港に停泊する当社運航船舶との間の業務用に使用します。デザインは当社が運航している自動車専用船の船体と同様の「オーロラカラー」の配色とし、白地に青のグラデーションラインの車体としました。


屋上緑化

温暖化対策

屋上緑化

当社本社ビルリニューアルに伴い屋上を緑化し、社員が気軽に気分転換出来る憩いの場を設けました。また、この緑化により、ビルの屋上表面温度は夏の昼間で約13-14℃の低下が予想され、ビル内の室温上昇抑制による、空調効率の改善が期待されます。なお、この屋上緑化は平成19年度「クールシティ中枢街区パイロット事業」(環境省主管)に選ばれました。


太陽光発電装置の設置

温暖化対策

太陽光発電装置

2002年より当社の飛田給研修所・体育場の屋上に太陽光発電装置を設置しています。この発電装置は計6基、120cm × 80cmサイズの発電パネルを合計420枚使用しており、発電能力は50kWで、一般家庭約15軒分の使用量に相当し、研修所・体育場が使用する電力の約30%を賄うことが出来ます。


NYK Line North America Boise(ボイジ)支店が、LEED Gold に認定

温暖化対策

NYK Line North Americaのアイダホ州ボイジ支店は、the U.S. Green Building Council のLEED※1評価システムのオフィススペース部門でゴールド評価を獲得しました。NYK 支店の中で、ボイジが初めての認定となりました。認定を受けるため、照明、大気環境、電力消費などすべてがLEEDスタンダードの評価対象となりました。
LEED認証と共に、ボイジ支店は二酸化炭素排出量(carbon footprint)を相殺できる528 MWhの再生可能エネルギークレジットを受け取りました。これは、車73台の1年間のエネルギー使用量に相当します。今後も日々の仕事の中で、より環境に優しくなれる方法を考えていきたいと思います。

※1 LEED
the Leadership in Energy and Environmental Design(エネルギー・環境デザインにおけるリーダーシップ)
環境パフォーマンス向上を目指し、対策を講じているビルやオフィススペースを評価するシステム。また、認証を通して持続可能なビルや慣行の確立を世界的に広めることを目指している。